「違い」は豊かさ。それを楽しみ、味わう21世紀のふるさとに

佐藤 友則 准教授

「第1回こいこい松本～松本国際ふるさと祭り～」は実行委員会が主催。その主幹団体であるNPO「中信多文化共生ネットワーク（CTN）」の代表理事も務める国際交流センター佐藤友則准教授に、祭り開催の目的と多文化共生について聞いた。

●外国人児童の「学び」をサポート

多文化共生とは「国籍や文化の違いを超え、お互いに理解し合い、心から交流しあって、共に住みよい社会を築くこと」と佐藤先生は話す。CTNは豊かな多文化共生社会の実現を目的に2008年3月に発足。特に外国人の子どもへの支援に力を入れてきた。

「外国人の子どもには、例えば『食べる』という動詞はわかっても、『二等辺三角形』という名詞はわからない。地理という言葉はわかっても、『耕作面積』という単語はわからないという状況があります。生活言語と学習言語はまるで別のものなんです」。こうした子どもたちは非常に多く、小学校の3、4年でいわゆる「落ちこぼれ」になってしまうという。

CTNは2009年11月松本市の委託を受けて、こうした子どもたちのための「松本市子ども日本語支援センター」を設立。市内10の小中学校の20人のために講師を派遣し、学習言語を中心に日本語を教えている。

●多くの人に「知らせ、共に行動する」第一歩に

2010年1月1日時点で、松本市の外国人登録者数は4,079人。韓国・朝鮮の人が一番多く、中国、ブラジル、フィリピンと続き、56ヵ国もの人が暮らしている。「もはや外国と貿易で接する程度では納まらない『世界のグローバル化』に日本も否応なく巻き込まれています」と佐藤先生。それらに対応するには「多文化共生が重要」であり、これが日本に不足している「多様性」を得て、活力を取り戻すための道ともいう。

「確かに移民の受け入れは欧米諸国と同様の混乱も生むでしょう。当初は『入れなければよかった』という声のほうが大きくなると思います。しかし21世紀にも先進国であり続けようとするなら、移民の受け入れと豊かな多文化共生社会の実現が必要。そのためには多くの人々の意識を変えて行くことが大事なのです」

当事者、支援者、行政、地域住民が一堂に会して交流するための「第1回こいこい松本～松本国際ふるさと祭り～」には約600人が来場。参加21ヵ国中、9ヵ国（韓国、中国、モンゴル、ミャンマー、タイ、ロシア、オランダ、イタリア、ブラジル）の言葉であいさつをするスタンプラリーなど、楽しみながら「多文化共生社会」の必要性を実感できるお祭りとなった。

互いの違いを認め合い、その違いが生み出す豊かさを味わうことのできる21世紀の「ふるさと」。それをわかりやすい形で、多くの人に伝えていく祭りになることだろう。