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  1. 一般社団法人「日本ケーブルテレビ連盟(JCTA)」との連携による講義を開催
教育
社会連携
2021年6月23日(水)

一般社団法人「日本ケーブルテレビ連盟(JCTA)」との連携による講義を開催

2021年5月7日(金)、共通教育科目「地域活性化システム論」(担当教員:林靖人・山田崇・大島正幸・勝亦達夫)の授業において、「一般社団法人 日本ケーブルテレビ連盟」(以下、JCTA)との連携で、「地域密着メディア・情報から考えるまちづくり」が開催されました。

本授業は、「2030ケーブルビジョン」の策定にむけて、「これからのメディア文化を牽引する大学生の認識や考え方を把握したい」、「CATVの独自性、地域・社会の活力創出に活かすための方策を考えたい」というJCTAのニーズと「リアルな地域課題を考える・実践的に学習するための題材がほしい」という授業主旨がマッチングして実現したものです。

授業は通常対面で実施していますが、COVID-19の感染・拡大防止の観点に加え、メディア業界との連携を意識し、「Zoom」によって東京と接続してオンラインで開講いたしました。授業の構成は、JCTAと教員側で調整し、約100名の受講生に事前アンケートを行った上で当日はそれらを表示しながら、JCTA理事の二瓶浩一氏、スタッフの田端聖久氏による講義と教員らによるコーディネートでディスカッションを実施しました。

講義では、自分達のアンケート結果をみながら、学生にとっては知っているようで理解していなかったCATVの仕組み、身近な情報の収集や発信、アーカイブなどにCATVが果たす役割を理解する機会となりました。

また、ディスカッションでは、COVID-19感染・拡大防止の観点で従来の形式が取れないため、全員がパソコンやモバイル機器を用意し、「Mentimeter」と呼ばれるインタラクティブな意見収集・プレゼンテーションを使って、テキストベースで自身の考えを表現した点も今回の授業の特徴です。

一般的な手挙げの質疑ではあまり手が上がらなかったり、一人ずつしかできないため時間的制約を受けますが、本ツールを使うことで全員が同時に参加できます。さらに他者の意見が瞬時に視覚化・共有され、それに触発されて更に書き込みが増えるなど対面以上に盛り上がることもできました。ICTツールを上手く活用することで対面やアナログでは実現出来なかった多人数参加型のアクティブラーニングが実現できたことは、講師側にとっても大きな気づきとなりました。

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