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採用情報

  1. 信州大学学術研究院 総合人間科学系 教授・准教授・助教(主担当: 国際ファイバー工学研究拠点)公募要領
2024年2月22日(木)

信州大学学術研究院 総合人間科学系 教授・准教授・助教(主担当: 国際ファイバー工学研究拠点)公募要領

1.公募の趣旨・背景 
 主担当先である国際ファイバー工学研究拠点は、R6.4.1付けで、共同利用・共同研究拠点機能を付与した研究所として改組予定です。新たな研究所において、国内・外の優れた研究成果や産業・社会活動等に大きな影響を及ぼす研究成果達成を目指し、教授1名、准教授1名、助教1名公募を行います。

2.職名・人員
 教授・准教授・助教 各1名

3.所属学系
 信州大学学術研究院総合人間科学系

4.主担当学部等
 国際ファイバー工学研究拠点 ※R6.4.1付けで繊維科学研究所(仮)に改組予定です。

5.研究分野
 ①大分類:工学 小分類:ファイバー工学
 ②大分類:複合領域 小分類:人間医工学
 ③大分類:総合理工 小分類:高分子・ナノ・触媒・スマート・エネルギー工学

6.職務
 研究分野:
  工学・理学・医学・農学を融合した新たな領域における技術の創出とその応用を目指した研究。着任後はファイバーに関連する研究テーマを積極的に推進することが求められます。

 教育担当:
  繊維学部の教育:専門分野に関連する基礎科学科目または共通教育科目
  大学院(繊維学専攻または生命医工学専攻)の教育:修士課程、博士課程の指導や工学関連科目ならびに実験・演習科目
  ※日本語による講義が出来ない外国人の場合には英語による講義も可能

 繊維学部の運営業務:学部・研究科等の大学運営業務にも従事していただく事があります。

7.応募資格
 博士の学位を有し、学部、大学院修士課程及び博士課程の教育研究指導と繊維科学研究所分野の共同研究に充実できること。
 
8.採用予定日
 令和6年8月1日以降の出来るだけ早い時期

9.待遇
 給与:本学規程に基づく年俸制(国立大学法人信州大学年俸制適用職員給与細則第4条及び第5条適用)
 教授、准教授または助教
 常勤、裁量労働制
 社会保険等:文部科学省共済組合、雇用保険加入
 その他:国立大学法人信州大学の規定に基づく

10. 任期
 任期の定めなし
 定年:65 歳

11.就業場所
 信州大学繊維学部(上田キャンパス)
 〒386-0018 長野県上田市常田3丁目15−1

12.提出書類
 繊維学部ホームページまたはJREC-IN の公募ページから書式をダウンロードして、作成してください。
  (A) 教員応募送付状(希望する職位にチェックをしてください)
  (B) 履歴書(写真添付)
  (C) 業績調書(研究成果の概要および着任後の抱負を含む)
  (D) 業績サマリー
  (E) 主要論文(10 編以内)の別刷りあるいはコピー
 *応募書類は採用審査のみに使用し、第3 者へ開示することはありません。

13.応募締切日時
 令和6年4月22日(月)17時 必着

14.選考方法
 書類選考を経て、書類選考の合格者に対して面接試験を実施。
 ※信州大学は男女共同参画を推進しており、業績等(研究業績、教育業績、社会的貢献ほか)及び人物の評価において同等と認められた場合には女性を採用します。ただし、これは性別のみで優先的に採用することを認めるものではありません。

15.書類提出先
 JREC-IN PortalからWeb応募にて応募書類を提出してください。
 応募書類(A)~(E)まですべての書類を1つのPDFファイルとしてまとめ、ZIPファイルでアップロードしてください。
 電子メールや郵送での受付はいたしません。

 ※提出書類は返却いたしませんが、応募書類記載の個人情報は採用選考以外の目的で使用することはありません。

16.問合せ先
 信州大学国際ファイバー工学研究拠点・拠点長 金翼水
 電話:0268-21-5439 
 メールアドレス:kim@shinshu-u.ac.jp

17.信州大学先鋭領域融合研究群国際ファイバー工学研究拠点のホームページのURL
 https://www.shinshu-u.ac.jp/institution/ifes/

18.その他
 信州大学では、研究者がその能力を最大限発揮できるよう、研究補助者制度やメンター制度の導入による研究環境の整備を行っています。また、教職員のワーク・ライフ・バランスの推進として、学内保育施設運営、ベビーシッター派遣事業割引券の配付、大学入学共通テスト等における一時保育など男女共同参画へ積極的な取り組みを行っています。

※履歴書には賞罰・処分歴等欄を設け、前科及び懲戒処分歴を記載してください。該当事項がありながらそれらを記載しない場合は経歴詐称とみなす場合があり、採用取消や懲戒解雇等に繋がる可能性があります。