信州型グリーン・イノベーション研究の現在

－産学官民の連携と総合大学が担う役割－

　地球温暖化、国内における地域間格差、国際競争力の低下などの諸問題を抱え、東日本大震災を経験した日本が、資源・エネルギー関連技術をいかに発展・活用するべきか―、その道筋を示すべく信州大学が推進する「グリーン・イノベーション研究」の支援事業成果報告会が平成24年6月13日、信州大学理学部（松本市）で開催された。
　長野県下唯一の総合大学として信州大学は学内および地域の研究シーズを融合させ、共同研究を牽引する目的で学内研究費による同事業を創設、平成23年度では7件の研究を採択した。それから1年間の研究成果を各方面の研究者が報告し、本学のグリーン・イノベーション研究の課題を確かめ合った。

（文・柳澤愛由）
・・・・・　信州大学広報誌「信大NOW」第76号（2012.7.31発行）より

研究の成果報告に先立って

報告会に先立つあいさつで、三浦義正理事（研究担当）は「大学は一般に、研究を深堀すればするほど『イノベーション』から遠ざかってしまう傾向がある。イノベーションを実現するには、研究者の連携と、関連するプロジェクトと研究を繋げる、『社会実装』のしくみを作ることが重要だ。世の中のしくみを変えていくために、多くの提案と発信をしていく場としたい。」とコメント。続いて、地域共同研究センター天野良彦センター長が報告会の概要を説明、「震災以降のエネルギー問題は、化石エネルギーへの依存から再生可能エネルギーへの転換が重要課題だ。長野県は豊富な資源をもつ。グリーン・イノベーションが包括する分野は幅広く、総合大学である本学が拠点となり、異分野を融合させ、社会システム、評価システムを含む統合化システムをいかに作るかが求められている。」と語った。