エコチル調査は「次世代への贈り物」

地元の産科医をはじめ多くの医療関係者の協力を得て13年に及ぶ調査を進める

伊那ケーブルテレビジョンのエコチル応援番組に出演し、調査の目的等を丁寧に説明

ダウン症や水頭症などの先天異常、小児ぜんそくやアトピーなどの免疫系疾患、小児肥満などの代謝・内分泌系異常、自閉症や学習障害、注意欠陥多動性障害などの神経系異常等々、子どもたちの心身の病気が増加傾向にある。遺伝、生活習慣の変化、環境ホルモンなど、実に様々な理由が取り沙汰されるが、確たる要因は明らかになっていないのが実情だ。

今年1月に開始されたエコチル調査は、子どもの成長に影響を与える可能性のある環境因子、特に化学物質との関連解明が目的。環境省が文部科学省、厚生労働省と連携し、国立環境研究所を中核に大学医療機関が調査を実施するかつてない大プロジェクトで、調査地は、都市・農漁村、寒冷・温暖地など風土が異なる全国15か所。対象は10万組の新生児とその親たち。妊娠中の母親らの同意を得ながら3年間で10万組を募集し、胎児期から13歳までの長期にわたって追跡調査を行う。長野・山梨の甲信ユニットは7,200組、うち野見山教授らが担当する上伊那地域は2,712組に協力を得るべく活動を開始。地域を挙げての理解とバックアップ体制もあって、順調に協力者を増やしているという。

膨大な調査データの蓄積によって、子どもの病気と環境因子の関連が究明されるだけでも大変な成果だが、環境・医療・教育など各分野の制度改正や行政サービスといった成育環境の向上にまでつなげられるのが、この調査の非常に大きなメリット。同時に、小児科や産科医、小児保健に関わる人材、環境医学の研究者育成という間接的な成果も大いに期待されるところ。野見山教授が言うとおり、あらゆる面でこの調査は「次世代への贈り物」なのだ。検討会から始まった準備期間に3年、募集3年、追跡調査13年、解析5年、さらにその先の体制構築まで、まだまだ先は長い。「最後まで責任を持って見届ける覚悟」という言葉が重い。