盛 浩二 先生(株式会社テレビ信州 代表取締役社長)の講義が行われました
2019. 11.20
- 経営者と企業
2019年11月20日、2019年度「経営者と企業」第5回の講義として、株式会社テレビ信州 代表取締役社長 盛 浩二氏から「テレビの明日」と題して講義が行われました。
株式会社テレビ信州は、1980年10月に長野県内で3番目に開局した日本テレビ系列フルネットの民放テレビ局で、2020年には開局40周年を迎えます。長野県のテレビ放送は、1957年に東京の電波をとってNHKでスタートしたのが最初であり、1991年に民放4局ができあがりました。同社は、日本テレビ系列とテレビ朝日系列のクロスネット局として開局、50％・50％の対等なクロスネットで朝日放送が開局するまで、両方の番組を流すという特殊な番組編成が続きました。そのため、当時は様々なトラブルや苦情があったと1980年当時の番組表を御呈示いただき、お話しされました。
現在、県内に中継局48局をかまえ、年間を通じて信州の生活に密着・地域に寄り添い信頼されるメディアとして長く愛される番組を発信されています。
現在、県内に中継局48局をかまえ、年間を通じて信州の生活に密着・地域に寄り添い信頼されるメディアとして長く愛される番組を発信されています。
1953年（昭和28年）当時のテレビは、高級車1台分と大変高価なものであり、一般家庭ではなかなか普及しない高根の花であったが、1959年（昭和34年）の皇太子（現：上皇）ご成婚パレードの中継は、一般家庭にも一気にテレビが広まるきっかけとなり、テレビがとぶように売れたと、テレビを取り巻く環境の変化についてお話しいただきました。それまでのテレビは「箱の中で人が動いている、不思議な機械」というイメージで、公園やデパートの街頭テレビを見ることが主流であったが、ご成婚パレードの中継を機に世帯におけるテレビの台数も増加することになりました。テレビの誕生は、それまで新聞やラジオなどしかなかったところからメディアの世界を大きく変え、産業としても支持され続けてきました。しかし、昨今ではインターネットによる環境メディアの急激な変化により、テレビそのものが脅かされているという状況を述べられました。
総務省の調査によると、1日あたりのメディア視聴時間は、インターネットの普及でテレビ離れが進み、総世帯視聴率は年々落ち込みが進んでいます。特に、若年層（10代～20代）でテレビを視聴する時間が減ってきていることが、視聴率落ち込みの一番の要因だと挙げられました。視聴率は家庭の測定機で1分毎に計測し、電話回線によって翌朝まとめてビデオリサーチ会社へ送信、地区毎に集計したデータをテレビ局や広告会社に販売することで成り立っており、全日（6時～24時）、ゴールデン（19時～22時）、プライム（19時～23時）の3つに時間区分されます。各テレビ局が視聴率に一喜一憂するなか、テレビ信州は4年連続「年間視聴率三冠王」を獲得、開局40周年に向けてさらなる高みが期待されます。
こうした背景には、視聴率とCM料金（売上）は連動しており、視聴率は売り上げを大きく左右するという実状について視聴率と広告費の関係を解説いただきました。また、広告費と人口は比例しており、ローカル局は90％以上を広告売上に頼っている状況にあります。テレビの発展と共に伸びていた広告費は、2000年をピークに下降の一途をたどっており、今後もマイナスが続くことが予想されます。この状況が続くと、人口の少ない地域では、今まで視聴していたテレビを見ることができなくなる可能性もあり、危機感を感じるとの見解を示されました。
インターネットは、メディアとしての歴史は浅いもののネットの特性によって既存のメディアとは大きな違いがあり、ネットへの広告シフトが増えています。今後、テレビのCM料とネット広告料は逆転すると思われ、そうなると視聴率の見方・考え方も変わると説明されました。
インターネットは、メディアとしての歴史は浅いもののネットの特性によって既存のメディアとは大きな違いがあり、ネットへの広告シフトが増えています。今後、テレビのCM料とネット広告料は逆転すると思われ、そうなると視聴率の見方・考え方も変わると説明されました。
目まぐるしく変わるメディア環境の中でテレビの将来が心配されているが、テレビにはインターネットにない影響力や説得力、可能性がある。視聴者が欲する番組、優れたコンテンツの制作・放送を提供し、正確で公平・公正な報道によりメディア環境をリードしていくことも可能である。最後に、「ぜひ、テレビをたくさん見てください」と述べ、講義を締めくくられました。