現代社会が抱える課題を解決する最先端の
「経済学」を基礎から応用までしっかり学びます
現代社会が抱える解決困難な課題に対して、経済学を専門の軸足とする解決方法を提案し、
自然科学と協働しながら解決に導く力が求められています。
経済学の目的は「幸せな社会を作るための設計図を描く」こと。
社会が複雑になるほど、シンプルに原理をとらえる考え方が求められます。
「幸せな社会を作るために、私たちは何をすべきか」
経済学は、できる限り多くの人に、それを分かりやすく示すための学問です。
経済学を学ぶことの意義
経済学の考え方は「ビジネス」や「経済」といった分野に活かせるだけではありません。最先端の経済学は、リスク、環境、健康、福祉、法律、制度、組織といった応用的な課題解決に活かされています。
経済学の学習を通じて、職業人として企業・職場を取り巻く経済環境の変化や、それらに影響を与える政策選択のロジックを判断する能力が身に付くこと、また一般市民として政策選択の制約を踏まえてより賢明な判断ができるようになることが期待されます。例えば、限界費用、機会費用、インセンティブ、戦略的行動といった経済学の基礎概念の意味を深く知りそれらを縦横に使いこなすことができるようになることは、組織人として生きるうえで有効なアドバンテージになります。また、現代社会で何らかの経済活動を行って生きていくうえでは、リスクの定量化やリスク分散、リスク・ヘッジ、景気循環と経済成長などについて適切な知識を持つことが不可欠となっています。
また、こうしたやや高邁な目標に加えて、経済学の学習に取り組むことを通じて、社会人に必須の様々なジェネリックスキルを身に着けることができます。経済学の学習のなかには、複雑な経済システムを通じて複数の現象の相互依存関係や、相手の反応を予見したうえでの戦略的行動を含む内容が豊富に含まれ、それらを通じて問題設定・問題解決の能力を養うことができます。また、企業や産業・経済に関する数値データに頻繁に接することを通じて、数値データの本質を見抜く洞察力や、数値データに統計的手法を当てはめて分析する能力を獲得することができるようになります。
信州大学経法学部応用経済学科では、ミクロ経済学、マクロ経済学、統計学、簿記・会計といった基礎科目をしっかり学修したうえで、近年の経済学の発展と社会のニーズを踏まえた新しい応用分野の科目を数多く用意し、それらを選択して学ぶことができる充実したカリキュラムとなっています。それらのなかには、保険数理分野の科目(生保数理、年金数理、損保数理)、医療経済学、環境経済学、法と経済学、ファイナンスの科目などが含まれます。また、講義・演習と現場での実習を組み合わせた科目や、自ら数値データを分析する科目など、アクティブラーニング対応科目にも積極的にチャレンジすることを通じて、知識を「覚える」段階から一段進んで、知識を「使える」実践力を育成することを目指しています。
このような応用経済学科の教育は、卒業した学生からも高い評価を得ています。