薬剤部紹介

薬剤部長よりメッセージ

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 信州大学医学部附属病院の薬剤部では、「個々の患者さんに安全かつ質の高い薬物治療を実現するとともに、人材育成や情報発信を通じて社会に貢献する」を運営ビジョンとして、臨床薬剤業務に取り組んでいます。これからの病院薬剤師には、医師と協働して患者さんの薬物治療を組み立て、患者さんへの薬の説明・指導に加え、治療中の薬の有効性や有害反応のモニタリング、それらの把握に基づく医師への情報提供・処方提案などの「医薬品適正使用サイクル」に沿った専門性の高い薬物治療管理のスキルが求められています。
 そのような昨今の病院薬剤師に求められる基本的な臨床薬剤業務を実践しながら、私どもは常に5年先、10年先の病院薬剤師の将来像を見据えて、臨床薬剤業務を展開しています。その実現に向けて、まず、新人薬剤師に対しての初期教育、そして、その後の中堅薬剤師までのキャリアアップ教育、さらに管理職に向けての中堅薬剤師に対するマネジメント教育に力を入れています。それらは、それぞれの薬剤師が病院運営や教育・学術活動にも積極的に関わり、将来的に長野県の医療を支えるリーダーとなる人材の育成を念頭に置いています。
 当薬剤部の特色のある臨床薬剤業務として、妊娠と薬外来、高度救命救急、臓器移植および児童精神領域における薬物治療管理の展開に加え、現在、患者の円滑な入退院支援や周術期領域における薬物治療管理、保険薬局との情報共有体制の充実に注力しています。それぞれの薬剤師が患者さんや他のメディカルスタッフから信頼されて活躍できる薬剤師となり、社会に向けて情報発信できる薬剤部を目指して活動しています。皆さまからのご指導とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

教授・薬剤部長 内藤隆文

薬剤部の基本理念

大学病院の薬剤師として、病院薬剤業務とともに、それぞれが薬剤部運営や教育・学術活動にも積極的に関わり、将来的に長野県の医療を支えるリーダーとなる人材を育成する。

薬剤部の運営ビジョン

個々の患者さんに安全かつ質の高い薬物治療を実現するとともに、人材育成や情報発信を通じて社会に貢献する。

薬剤部運営における基本方針

・患者さんや他のメディカルスタッフから信頼されて活躍できる薬剤師を目指す
・大学病院の診療、運営及び経営に対して貢献し、病院の機能強化に積極的に関わる
・学術活動を充実させることを通じて、社会に向けて積極的に情報発信を行う
・社会に向けて優れた医療人の育成を通じて、地域医療体制の拡充を行う

病院薬剤業務における基本方針

・医薬品及び未承認新規医薬品等を用いた薬物治療における安全性を確保する
・各診療科の高度医療と病院経営とのバランスをとりながら採用医薬品の適正な管理を行う
・病棟薬剤業務やチーム医療を推進することで、患者さんに質の高い薬物治療を提供する
・医薬品の適正使用や医療安全に繋がる診療報酬算定業務の推進により病院運営に貢献する

施設認定一覧(令和6年4月現在)

日本医療薬学会 医療薬学専門薬剤師研修認定施設(基幹施設)
日本医療薬学会 がん専門薬剤師研修施設(基幹施設)
日本医療薬学会 薬物療法専門薬剤師研修施設(基幹施設)
日本医療薬学会 地域薬学ケア専門薬剤師研修施設(基幹施設)
日本病院薬剤師会 日病薬病院薬学認定薬剤師制度 研修会実施機関
日本病院薬剤師会 がん薬物療法認定薬剤師研修施設
日本病院薬剤師会 妊婦・授乳婦専門薬剤師養成研修施設
日本病院薬剤師会 プレアボイド報告施設
日本臨床腫瘍薬学会 がん診療病院連携研修施設
日本臨床薬理学会 認定薬剤師研修施設
薬学教育協議会 薬学生長期実務実習受入施設

資格認定(令和6年9月1日現在)

日本医療薬学会
医療薬学指導薬剤師 3名
医療薬学専門薬剤師 8名
薬物療法指導薬剤師 2名
がん指導薬剤師 1名
がん専門薬剤師 3名
日本病院薬剤師会
日病薬認定指導薬剤師 3名
日病薬病院薬学認定薬剤師 26名
感染制御専門薬剤師 2名
精神科薬物療法認定薬剤師 1名
妊婦・授乳婦専門薬剤師 1名
妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師 2名
放射性医薬品取り扱いガイドライン講習 2名
日本薬剤師研修センター
認定薬剤師 2名
漢方薬・生薬認定薬剤師 1名
薬学教育協議会
認定実務実習指導薬剤師 10名
日本糖尿病療養指導士認定機構
糖尿病療養指導士 2名
日本化学療法学会
抗菌化学療法認定薬剤師 4名
日本臨床腫瘍学会
がんゲノム医療コーディネーター研修会受講 2名
日本緩和医療薬学会
緩和薬物療法認定薬剤師 1名
日本臨床救急医学会
救急認定薬剤師 1名
日本臨床薬理学会
指導薬剤師 2名
認定薬剤師 2名
日本臨床栄養代謝学会
NST専門療法士 1名
臨床実地修練修了 2名
日本くすりと糖尿病学会
糖尿病薬物療法認定薬剤師 1名
日本医療情報学会
医療情報技師 1名
日本麻酔科学会
術後疼痛管理研修修了 2名
周術期管理チーム薬剤師 1名
日本リウマチ財団
リウマチ登録薬剤師 1名
長野県
長野県肝炎医療コーディネーター 1名
厚生労働省
DMAT業務調整員 3名

診療報酬算定(令和6年9月1日現在)

病棟薬剤業務実施加算1
病棟薬剤業務実施加算2
退院時薬剤情報管理指導連携加算(小児)
薬剤管理指導料1
薬剤管理指導料2
麻薬管理指導加算
薬剤情報提供料
退院時薬剤情報管理指導料
退院時薬剤情報連携加算
薬剤総合評価調整加算
薬剤調整加算
調剤技術基本料1
調剤技術基本料2
調剤料1
調剤料2
外来化学療法加算1
外来腫瘍化学療法診療料1
がん患者指導管理料ハ
連携充実加算
バイオ後続品導入初期加算
バイオ後続品使用体制加算
無菌製剤処理料1
無菌製剤処理料2
感染対策向上加算1
抗菌薬適正使用体制加算
栄養サポートチーム加算
緩和ケア診療加算
外来緩和ケア管理料
医療安全対策加算1
周術期薬剤管理加算
術後疼痛管理チーム加算
特定薬剤治療管理料1
特定薬剤治療管理料2
後発医薬品使用体制加算1
一般名処方加算1
一般名処方加算2

沿革

昭和19年3月 松本医学専門学校設置
藤林 明善初代薬局長
昭和23年2月 松本医科大学付属医院
昭和28年3月 旭町に薬局の分室設置
昭和28年5月 楠瀬 秀雄講師・薬局長併任
昭和35年8月 鷹匠町から旭町に移転合体(現薬剤部)
昭和37年4月 「薬局」から「薬剤部」に改称
昭和41年4月 三沢 隆行薬剤部長着任
昭和51年4月 藤田 一薬剤部長着任
昭和54年12月 教授職新設・全田 浩 教授・薬剤部長着任
平成8年11月 全田 浩 薬剤部長 「病院薬学賞」授与
平成11年2月 全田 浩 薬剤部長 日本病院薬剤師会会長就任
平成12年12月 大森 栄 教授・薬剤部長着任
平成21年6月 新外来棟開設
平成23年3月 東日本大震災への派遣のべ14名(DMATを含む)
平成24年10月 手術室での薬剤師常駐を開始
平成25年3月 医学部基礎棟5階に薬剤部研究室開設
平成26年9月 御嶽山噴火へのDMAT隊員派遣1名
平成27年4月 医療安全管理室に専任薬剤師を配置
平成28年4月 熊本地震への災害派遣1名
平成30年4月 南病棟開設
医療安全管理室に専従薬剤師を配置
平成31年3月 大森 栄 教授・薬剤部長 定年退官
令和3年8月 内藤 隆文 教授・薬剤部長着任
令和3年11月 連携充実加算の算定開始
令和3年12月 退院時薬剤情報連携加算の算定開始
令和4年4月 一般名処方加算の算定開始
リフィル処方開始
患者サポート部での薬剤師常駐を開始
令和4年6月 感染制御室に専従薬剤師を配置
令和4年8月 周術期薬剤管理加算の算定開始
令和4年9月 全病棟で病棟薬剤業務実施加算の算定開始
令和4年12月 病院フォーミュラリーの導入開始
令和5年3月 後発医薬品使用体制加算1の算定開始
令和5年4月 日本病院薬剤師会 妊婦・授乳婦専門薬剤師養成研修施設の認定
令和5年5月 術後疼痛管理チーム加算の算定開始
退院時薬剤情報管理指導連携加算(小児)の算定開始
令和5年6月 外来院内処方せん疑義照会簡素化プロトコルの導入開始
令和5年9月 日本薬学会医療薬科学部会 第17回次世代を担う若手のための医療薬科学シンポジウムを担当
令和5年11月 日本薬学会関東支部 薬剤師向け研修講演会を担当
令和6年1月 能登半島地震へのDMAT隊員派遣2名
令和6年3月 日本臨床腫瘍薬学会 がん診療病院連携研修施設の認定
令和6年4月 第32回関東甲信越地区国立大学病院薬剤部長会議を担当
令和6年6月 バイオ後続品使用体制加算の算定開始
抗菌薬適正使用体制加算の算定開始
令和6年9月 薬剤総合評価調整加算・薬剤調整加算の算定開始
院内処方せん疑義照会簡素化プロトコルの導入開始

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