信州大学学術研究院保健学系[教授]の公募について(理学療法学専攻 応用理学療法学領域)

1.公募の趣旨・背景  このたび、医療施設あるいは研究機関などで活躍できる、高度な知識・技術と高い倫理観を有した理学療法士の育成を目指す理学療法学専攻において、教員の欠員予定が生じたため、以下の研究分野における研究・教育活動をさらに推進し、充実した学部教育を行うことを目的に公募を行うものです。
2.職名・人員 教授・1名
3.所属学系 信州大学学術研究院保健学系
4.主担当学部等 医学部保健学科理学療法学専攻 応用理学療法学領域
5.研究分野 応用理学療法学分野
6.職務  主として、整形外科学、リハビリテーション医学、チーム医療学、義肢学、装具学及び外科学一般に関する講義・演習・実習及び管理運営業務を担当する。
学部:体と心のリハビリテーションを考えるゼミ、リハビリテーション概論、 新入生ゼミナール、チーム医療演習、理学療法概論、義肢装具学、 臨床能力演習、整形外科学、義肢学、装具学、卒業研究、 成人看護健康論Ⅱ(外科学)
大学院:医療生命科学特別研究、理学療法学特別研究、実践理学療法学特論、臨床判断解析学Ⅱ(外科系)、機能障害学演習、臨床医学概論、生体応答学特論、 医療生命科学演習C、実践理学療法学演習
7.応募資格 (1)主として、整形外科学、リハビリテーション医学、チーム医療学、義肢学、装具学及び外科学一般に関する講義・演習・実習の教育実績を有する者であり、理学療法学の教育・研究に深い関心を有する者。
(2)医師免許を有し、医師としての実務経験を有すること。
(3)博士の学位を有すること。
(4)大学院教育を行うにふさわしい業績を有すること。
8.採用予定日

令和7年4月1日

9.待遇 任期:定めなし
  • 定年及び退職日は次のとおりです。
    定年:65歳
    退職日:定年に達した日以後における最初の3月31日
給与:新規採用した場合は、本学規定に基づく年俸制とする(国立大学法人信州大学年俸制適用職員給与細則第4条及び第5条適用)。
勤務地:信州大学松本キャンパス(長野県松本市旭3-1-1)
雇用形態:常勤、裁量労働制
社会保険等:文部科学省共済組合、雇用保険加入

このほか、国立大学法人信州大学の規定に基づく。
10.提出書類

(1) 履歴書(別紙様式[docx](20.5KB)):1通

(2) 教育研究業績書(別紙様式[docx](14.3KB)):1通

(3) 業績目録(別紙様式[docx](24.3KB)):1通

(4) 教育・研究についての抱負:A4版1枚、1,200字程度

(5) 学位記(高校卒業より後のもの全て)、医師免許証の写し:各1通

(6) 主要論文別刷(自身が筆頭執筆者又は責任執筆者であるもの):10編

  (1)~(3)の作成要領[docx] (23.5KB)

  • 修士以上の学位について、応募時取得見込みの者は「修了見込み証明書」を添付してください。
  • 応募の際に提出いただいた書類は返却いたしませんので、あらかじめご了承ください。
  • 応募書類により取得する個人情報は、採用者の選考及び採用手続においてのみ利用します。
11.応募締切

令和6年10月7日(月)17時(必着)

12.選考方法 第一次選考(書類選考)を経て、第一次選考合格者に対して第二次選考(面接審査)を行います。
  • 第二次選考においては、プレゼンテーション「これまでの教育及び研究活動と信州大学における教育及び研究への抱負」を行っていただきます。
  • 面接の際の交通費、滞在費その他の費用は支給いたしません。
  • 信州大学は男女共同参画を推進しており、業績等(研究業績、教育業績、社会的貢献ほか)及び人物の評価において同等と認められた場合には女性を採用します。ただし、これは性別のみで優先的に採用することを認めるものではありません。
13.書類提出先 〒390-8621 長野県松本市旭3-1-1

 信州大学学術研究院保健学系長 伊 澤  淳 宛

 ※ 封筒に「応用理学療法学担当教員(教授)応募書類在中」と朱書きし、簡易書留で郵送してください。

14.問い合わせ先 信州大学医学部人事係 ℡0263(37)2586
E-Mail:smd_recruit★shinshu-u.ac.jp(送信時は★を@にしてください。)
15.その他  信州大学では、研究者がその能力を最大限発揮できるよう、研究補助者制度やメンター制度の導入による研究環境の整備を行っています。さらに、教職員のワーク・ライフ・バランスの推進として、学内保育施設運営、ベビーシッター派遣事業割引券の配付、大学入学共通テスト等における一時保育など男女共同参画へ積極的な取組を行っています。
  • 履歴書の賞罰・処分歴欄には、前科及び懲戒処分歴を記載してください。該当事項がありながらそれらを記載しない場合は経歴詐称とみなす場合があり、採用取消や懲戒解雇等に繋がる可能性があります。