【研究案内】「本邦における乳房外パジェット病の予後調査」に関する研究について

2021年08月20日

信州大学医学部附属病院 皮膚科に過去に通院・入院された患者様またはご家族の方へ

以下の研究を開始しております。ご協力をお願いいたします。

2021年8月20日

「本邦における乳房外パジェット病の予後調査」に関する臨床研究を実施しています。

 信州大学医学部医倫理委員会の審査による医学部長の承認を得て実施しています。この研究は、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の規定により、研究内容の情報を公開することが必要とされています。

倫理審査承認番号

5266

研究課題名

本邦における乳房外パジェット病の予後調査

所属(診療科等)

皮膚科

研究責任者(職名)

木庭幸子(准教授)

研究実施期間

倫理委員会承認日~2022年5月31日

研究の意義、目的

乳房外パジェット病は皮膚がんの中でも稀な腫瘍であるため、患者さんの治療経過や薬物療法の効果などの情報が不足しています。多くの場合は外科的切除により根治が可能ですが、リンパ節転移や遠隔転移をきたした場合、その希少性から有効性の高い薬剤の開発は進んでいない状況です。

単一施設の解析では、患者さんの人数が限られるため、本研究では、富山県立中央病院皮膚科を中心として、全35施設と共同で本邦における乳房外パジェット病についての調査研究を行い、患者背景及び治療方法の現状を把握し、今後乳房外パジェット病に対して薬物療法の確立を目指した前向き研究試験を計画する際の有用な情報とします。

対象となる方

当院で2015年1月1日から2019年12月31日までに乳房外パジェット病の診断で治療を受けられた方

利用する診療記録

年齢、性別、初診日、部位、病理検査結果、転移の部位、病歴、手術内容、その他の治療内容、治療経過

他機関への情報の提供方法

臨床情報は暗号化した記録媒体の郵送により提供します

研究方法

診療録から、年齢、性別、原発巣部位、原発巣サイズ、病歴に関する情報、転移部位、病理学的所見、治療(手術内容、放射線療法、化学療法)、治療反応性・予後を抽出し、解析を行うことで、日本における疫学情報と各種治療法の有効性について検討します

共同研究機関名

旭川医科大学     皮膚科

札幌医科大学              皮膚科

北海道大学               形成外科

札幌医科大学              皮膚科

筑波大学                医学医療系皮膚科   

埼玉医科大学              皮膚科 

埼玉医大国際医療センター    皮膚腫瘍科 

埼玉県立がんセンター     皮膚科

東京大学                皮膚科   

国立がん研究センター        皮膚腫瘍科

慶應義塾大学     皮膚科 

がん・感染症センター都立駒込病院 皮膚腫瘍科

新潟県立がんセンター新潟病院  皮膚科     

静岡がんセンター        皮膚科   

名古屋大学               皮膚科   

大阪国際がんセンター        腫瘍皮膚科 

京都大学                皮膚科   

九州大学                皮膚科  

国立病院機構九州がんセンター  皮膚腫瘍科

福岡大学                皮膚科   

熊本大学                皮膚病態治療再建学   

鹿児島医療センター         皮膚腫瘍科・皮膚科 

京都府立医科大学     皮膚科

杏林大学     皮膚科

神戸大学     皮膚科

日本医科大学     皮膚科

自治医科大学     皮膚科

北里大学     皮膚科

近畿大学     皮膚科

獨協医科大学     皮膚科

がん研有明病院     皮膚腫瘍科・皮膚科

久留米大学     皮膚科

福井大学     皮膚科

和歌山県立医科大学     皮膚科

  

研究代表者

富山県立中央病院・皮膚科

研究責任者:八田尚人

問い合わせ先

氏名(所属・職名): 木庭幸子 (皮膚科・准教授)

電話:0263-37-2647

本研究では検体の採取の必要はありません。

利用する情報からは、患者様を直接特定できる個人情報を削除し、主任施設である富山県立中央病院に提供します。

研究成果は今後の医学の発展に役立つように学会や学術雑誌などで発表しますが、その際も患者様を特定できる個人情報は利用しません。

この研究にご自分の診療記録等を利用することをご了解いただけない場合、またご不明な点については、上記問い合わせ先までご連絡くださいますようお願いいたします。

研究不参加を申し出られた場合でも、なんら不利益を受けることはありません。ただし、同意取り消しの申し出をいただいたとき、すでに研究成果が論文などで公表されていた場合や、情報が匿名化されて個人が全く特定できない場合などには、結果を廃棄できないこともあり、引き続き使わせていただくことがあります。

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