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社会人プログラム

信州大学総合理工学研究科では、職業を有する社会人の方の学び直しを応援し、さまざまな教育プログラムを開設しています。

特に、プログラムの中には、文部科学省「職業実践力育成プログラム」(BP)に選定されたものもあります。

職業実践力育成プログラム

  • 令和3年度「電気機器関連制御技術」社会人スキルアップコース(電気電子技術プログラム)

    飯田市及び下伊那地域の自治体および地元企業との連携により、電気機器関連の製造分野での制御技術革新を中心とした次世代の産業分野を担う人材を創出することを目的とするプログラムです。「制御技術プログラム(モバイル制御・航空機システム概論)」(偶数年度)、「電気電子技術プログラム(電気電子工学の基礎・プログラミングの基礎)」(奇数年度)を交互に開講します。南信州・飯田サテライトキャンパスでの受講に代えて、リモートで受講することが可能です。

  • 令和3年度「超微細加工技術」社会人スキルアップコース(位置決め・切削加工プログラム)

    地元自治体との連携により、精密加工・製造分野での技術革新を担う人材を創出することを目的とするプログラムです。「材料・塑性加工プログラム(先端材料学特論・超精密塑性加工特論)」(偶数年度)、「位置決め・切削加工プログラム(精密位置決め技術特論・超精密切削加工学特論)」(奇数年度)を交互に開講します。プログラムは講義と諏訪圏の企業による実践的な実習からなり、講義につきましては諏訪圏サテライトキャンパスでの受講に代えて、リモートで受講することが可能です。

  • 信州フードスペシャリスト育成プログラム(履修証明プログラム)

     食品分野における、社会人のための新たな教育プログラムとして、「信州フードスペシャリスト育成プログラム(総時間数120時間以上の履修証明プログラム)」を開設しました。本プログラムでは、食品のモノづくり(食品製造や食品開発)ができる食品分野の専門技術者の育成を目指し、食品製造や食品開発に関わる各分野の専門的な講師による座学と実践を行います。

  • 地域共生マネージメントプログラム(修士課程)

    社会人の学び直しのための新たな教育プログラムとして、地域開発・保全など農学分野の専門技術者を育成する農学版MOT(Management of Technology)「地域共生マネージメントプログラム」として開設しました。
    本プログラムは、企業、地方自治体、公益法人、NPOに所属する職員等、地域のマネージメント及びイノベーションを担う社会人の方を対象に、設置する修業年限1年以上2年未満(最短1年で修了することが可能)のプログラムです。

  • 「超精密加工技術」社会人プログラム(修士課程)

    「超精密加工技術」社会人プログラムは、職業を有する社会人を対象とした修士課程の教育プログラムです。 本プログラムでは、岡谷・諏訪地域の協力企業や協力機関において実施される講義等を受講でき、各分野の専門知識・技術を実践的に学ぶことができます。

  • 「ながのブランド郷土食」社会人スキルアップコースプログラム(2012-2019)

    講義・実習を通じて「食品バイオテクノロジー、食品プロセス、食品科学、マーケティングなどの幅広い基礎知識や技術」「新商品上市に関する知識・商品のブランド化についての知識やそれらの手法を身につける」ことを目指します。 また、地元自治体(長野市)と連携し、関連企業で活躍する実務家講師らと、地元農産物を素材に機能性を付与した高付加価値食品の開発に関する課題研究に取り組んでいます。

  • 修士・博士課程の社会人への配慮

    ■修士論文・博士論文について
    正規課程では研究成果を修士論文・博士論文としてまとめます。研究テーマについては、職場での課題に関連したテーマを研究テーマとして選択することもできます。(指導予定教員との相談が必要です)

    ■社会人特別措置について
    近年、大学院における社会人研究者、教員及び技術者等の再教育への要望が高まっていますが、通常の教育方法のみで大学院教育を実施した場合、社会人は勤務を離れて就学することが必要であるため、大学院教育を受ける機会が制約されがちです。 修士課程・博士課程では、大学院での履修を希望する社会人の皆さんへの就学配慮として、授業及び研究指導の一部を夜間及び特定の時期に受講することを可能としています。(指導教員との相談・承認が必要です。)

    ■長期履修制度の活用
    働きながら学ぶ正規課程大学院生の修学を助成するために、長期履修学生制度を設けています。
    この制度は、職業を有している等の事情により、標準修業年限(修士課程2年,博士課程3年)で教育課程を修了できないと考える学生に対し、本人からの申請に基づいて計画的な履修をあらかじめ認めるものです。
    長期履修を許可された学生は、原則として標準修業年限の授業料で長期履修許可期間の修学が可能となります。