eLセンター案内

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「教育の質の向上」を目指して

平野 吉直
e-Learningセンター長

 e-Learningセンターは当初、信州大学におけるe-Learningなどの情報通信技術を利用した教育の実施に必要な支援を行うセンターとして、2007年4月から2年間の時限付で発足しました。この間の活動内容は、教育用機材の作成・開発を行う教員への支援、教育支援システムの管理運用・開発、教育改善の啓発・支援・学習者に対する支援などを行ってきました。2008年度からは、全学的な教育基盤システムとしての「eALPS」の構築と安定運用を図ってきました。2013年度からは、さらに安定的な運用を目指し、総合情報センターにもご協力いただき、eALPSシステムのクラウド化を実現いたしました。これからは、これまでの活動を土台として、「教育の質の向上」のためICTの多面的な利用を支援し、教育効果の記録と時間外学習の可視化を図っていく必要があります。
 eALPSの利用による効果は、授業時間外の学習状況が把握でき、教育プロセスの記録による学習過程の把握ができることです。これによって学生の学習状況の可視化が可能となります。可視化が可能となると、教室外での学習時間の確保など、「単位制度の実質化」のための基礎データの収集や分析ができ、教学IRの実践にもつながります。
 組織的には、これまでどおり研究開発運用部門とICT活用支援部門の2部門を組織し、教職員・学生・授業ごとにあった教育支援システムの整備とICT活用教育の提案およびそれらの支援を行ってまいります。研究開発運用部門では、開発運用チームとヘルプデスクチームが、利用方法の問い合わせへの対応、教育基盤システムの運用、システムの開発に当たります。ICT活用支援部門では、メディアコーディネータがICTを活用した教育方法の提案、教育システムの調査研究、活用支援、教材開発などに当たります。
 これらの業務を統括するセンターの副センター長には、教育工学が専門の東原義訓教授(教育学部)、研究開発運用部門長には矢部正之教授(高等教育研究センター)、ICT活用支援部門長には谷塚光典准教授(教育学部)に就任いただいています。各部門の実務を担当される職員の方々の仕事場は、松本キャンパス、長野(教育)キャンパスと離れますが、部門長との連携を密にして業務に当たっていただいております。
 e-Learningセンターでは、昨年度に引き続き、信州大学におけるICT活用教育の実施に必要な支援を続けてまいります。また、信州大学の教育研究を一層活性化させるため「高等教育研究センター」や「総合情報センター」「高等教育コンソーシアム信州」と連携・協働し、「教育の質の向上」への対応を目指したICT活用教育の支援を行い、中期計画の達成に大きく寄与することを目指してまいります。全学の皆様のご協力をよろしくお願いいたします。

2016年1月

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新生e-Learningセンター

赤羽 貞幸
e-Learningセンター長

 昨年秋から「e-Learning センターの今後を考えるWG」等での議論を経て、本年4月より旧e-Learning センターの組織を再編し、研究開発運用部門とICT活用支援部門の2部門からなる新しいe-Learning センターがスタートしました。
これまでのセンターは、平成19年4月信州大学におけるe-Learningなどの情報通信技術を利用した教育の実施に必要な支援を行うセンターとして、平成21年3月までの時限付で発足しました。この間の活動内容は、教育用機材の作成・開発を行う教員への支援、教育支援システムの管理運用・開発、教育改善の啓発・支援・学習者に対する支援などを行ってきました。平成20年度からは、教育基盤システムをBlackboard社のシステムからオープンソースであるMoodleへ移行し、この2年間教育基盤システムの整備をめざし、全学的な基盤としての「eALPS 2.0」の構築と安定運用を図ってきました。しかし、eALPSの利用状況は、1年次生を除くとまだ高くありません。
これからは過去3年間の活動を土台として、いよいよ「単位制度の実質化」に向けてICTの多面的な利用を支援し、教育効果の記録と時間外学習の可視化を図り、将来は「教育の質保証」へ対応できる体制を作っていくことが必要です。
当面はeALPSの利用促進を全学的に図ることが課題です。そのために解決方法や教育支援システムを提案し、利用者が自分にあった教育支援システムを選択できる状況を整えることが必要です。eALPSの利用による効果は、授業時間外の学習状況が把握でき、教育プロセスの記録による学習過程の把握ができることです。これによって学生の学習状況の可視化が可能となります。可視化が可能となると、教室外での学習時間の確保など、「単位制度の実質化」のための基礎データの収集や分析ができ、就学指導の充実につながります。
組織的には、これまで全学の既存の組織に分散していたe-Learning センター的機能を有効に活用すること、信大テレビとの機能別分化を図ること、学生パワーの効率的な活用を図ること、著作権などの危機管理等への対応などを考慮し、研究開発運用部門とICT活用支援部門の2部門からなる新しいセンターを組織しました。
研究開発運用部門は、開発運用チームとヘルプデスクチームからなり、利用方法の問い合わせへの対応、教育基盤システムの運用、システムの開発に当たります。ICT活用支援部門は、メディアコーディネータ、映像制作チーム、著作権チームからなり、ICTを活用した教育方法の提案、教育システムの調査研究、活用支援、教材開発などに当たります。
これらの業務を統括するセンターの副センター長およびICT活用支援部門長には、教育工学が専門の東原義訓教授(教育学部)、研究開発部門長にはこれまでe-Learning センターの活動にかかわってこられた新村正明准教授(工学部)に就任いただきました。各部門の実務を担当される職員の方々の仕事場は、松本キャンパス、長野(工学)キャンパス、長野(教育)キャンパスと離れますが、部門長との連携を密にして業務に当たっていただいております。
信州大学におけるe-Learning などの情報通信技術を利用した教育の実施に必要な支援を行うことがe-Learning センターの目的です。このセンターの支援によって信州大学の教育研究が一層活性化し、中期計画の達成に大きく寄与することを期待しております。
最後に、新e-Learning センターの発足に当たりましては、信州大学工学部情報工学科、教育学部ならびに附属教育実践総合センターにご協力ご支援をいただきましたことに深く感謝いたします。また、これからのe-Learning センターの運営に当たりましては、全学の皆様のご協力とご支援をお願いいたします。

2010年7月

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