理念・特色
①周産期医療を支える職種の裾野を拡大し、医師に集中している業務を緩和する
②現役の医師が後進の指導・教育のための時間を確保できるように、医療現場の効率を高める
③若手医師が将来指導医として、本プログラムを継続できるような環境を整える
指導医が若手医師の教育、養成に十分に参画できるような労働環境の整備
助産外来の充実に加え、臨床検査技師、医療クラーク、臨床心理士、ケースワーカー等との連携によるチーム医療を充実させ、医師の負担を軽減する。
助産師、臨床検査技師による妊婦健診協力体制の充実
妊婦健診における個別指導の充実と産科医師の負担軽減を目的として、産科超音波検査のトレーニングを受けた助産師が妊婦健診を担当する助産外来（十分に時間をかけた個別妊婦指導と超音波検査の施行）を開設しました。
その後、産科超音波検査はトレーニングを受けた臨床検査技師が担当し、個別妊婦指導は助産師が担当する新たな体制での助産外来も増設しました。その結果、全妊婦健診の約1/4が助産師および臨床技師との協力体制で担うようになり、産科医師の負担は大きく軽減されています。
妊婦のアンケート調査では「医師の外来と比較して待ち時間が少なく、ゆっくりと相談や話ができる」「助産師からの個別指導が十分に受けられる」「超音波検査で赤ちゃんの様子を見て楽しめる時間が十分にある」といった高い満足度を示す結果が得られています。
今後は臨床検査技師の専門性を活かした胎児スクリーニング外来に発展する予定であり、学生・研修医教育の充実と産科医師のさらなる負担軽減につながると考えています。
医療クラーク配置による指導医、研修医の外来・病棟における事務業務の軽減
新たに医療クラークを配置したことで、従来医師が作成していた退院サマリー、入院診療計画書、DPC、紹介状の返書、保険会社の診断書等の作成を依頼できるようになりました。その結果、医師の勤務負担は大きく軽減され、1日当たりの診療業務時間が平均1．6時間程度短縮され、研究・教育・医療情報検索等に費やせる時間が増加しました。
「共通診療ノート」を利用した、新たな地域周産期診療体制の構築
「共通診療ノート」とは、産科医療崩壊の回避を目的として、妊婦健診担当施設と分娩施設が機能分担して妊婦管理を行うために、妊婦自身が所有する地域共通カルテです。医療情報を共有した病診連携システムの構築は、分娩医療機関における産科医師の負担を軽減し、周産期医療の標準化にも貢献しています。加えて地域住民からも、自身の情報を自分で所有する安心感と産科緊急受診の受け入れ体制の確立によって、満足感の高い体制として支持されています。
連携病院間のIT環境の整備による診察業務の効率化
地域連携病院間のＩＴ環境を共通化することによる、患者送迎搬送時の医師の負担軽減
ITを利用した医療連携システム「信州メディカルネット」を用いて、連携病院間における担当患者の詳細かつ迅速な診療情報の共有が可能になり、診療業務の効率化が図られています。
周産期施設の効率的運営
小児科 馬場淳
長野県内の各医療機関でも、院内保育所設立、短時間勤務やフレックスタイム等の取り組み等が徐々に始まっています。ワークライフバランスがとれるように女性スタッフの支援をしていくことは大変重要です。同時に周産期医療を支える人材の育成も急がれます。信州大学医学部は、長野県における臨床研修プログラムの中心的な役割を担い、長野県立こども病院や、県下の地域周産期母子医療センターと緊密な連携体制をとっています。従って本事業で展開する周産期医療人材育成プログラムは、当院のみならず長野県全体をカバーするプログラムとして効率の良い人材育成手段と言えます。
