各学部（機構）長
人文学部長、教授
早坂 俊廣
- 学部内のすべての構成員が「ワーク･ライフ･バランス」を実現できるよう、チームワークの醸成、組織内の情報共有作り、会議の削減、書類の削減、意思決定の迅速化など、可能な手段を講じます。
- 育児・介護等の支援制度に対する理解を深め、制度を利用する教職員を応援します。
- 教職員が、学生に対する良き先達になれるよう、意識向上に取り組みます。
教育学部長、教授
村松 浩幸
- 教育学部および大学院でのwell-beingを目指し、学部内および附属学校園の教職員全てが仕事と生活の調和を取り、学生・園児・児童・生徒と笑顔で接することができる職場環境の整備・改善に尽力します。
- 教職員が育児や介護に取り組みやすく、休暇を取りやすくするためにも、DXを推進し、無駄な会議や書類、業務等も可能な限り削減して時間外労働の縮減に努めます。
- 教職員の業務状況を把握し、必要に応じて対応をするとともに、対話を大事にしながら、相談・発言しやすい職場環境を実現します。
- 教職を目指す学生自身も仕事と生活の調和の大切さを認識し、豊かなキャリアと人生を形作れるような啓発活動を進めます。
- 自らも家庭生活と仕事の調和を大切にし、教職員と楽しい毎日を過ごせる「イクボス」を目指します。
経法学部長、教授
廣瀬 純夫
- なぜ、今日、ワークライフバランスが求められているのか、社会科学系の教育・研究を担う部局として、その社会的背景を踏まえ、ライフに時間を割くことへの理解を浸透させていきます。
- 職場として、ライフに時間を割くことの直接的効果が見え辛いだけに、その意義について、コミュニケーションを重ね、意識を共有できるように努めます。
- 業務の見直しを通じて負担軽減を図るとともに、部局内スタッフが協業し補完し合える仕組み作りを検討することで、ワークライフバランスの実現を目指し、ライフに時間を割くことが可能になるよう努めます。
- ワークライフバランスの実現が、多角的な視点での思考を可能にし、新たな価値を見出すことなどを通じて、教育の充実や研究成果に結びつくよう、組織運営を工夫していきます。
- 部局長自身が、人生を楽しみ、充実した日々を過ごすとともに、子供を育てることに大きな価値があることを、若い世代の方々に理解して頂けるような姿を見せられるよう、努めます。
理学部長、 教授
玉木 大
- 各教職員が自分に合ったワーク・ライフ・バランスを実現できるように、 様々な面から支援していきます。
- デジタルツールを積極的に活用することにより会議等の効率化を行ない、 余裕を持って仕事に取り組める職場環境を作ります。
- 育児・介護等の支援制度を積極的に利用できるように、 制度の理解を深めるとともに、 休暇を取り易い環境作りにつとめます。
医学部長、教授
奥山 隆平
- 教職員並びに学生が各自の個性や能力を充分発揮し、高い成果を上げることができるよう、支援して参ります。
- 教職員が家庭生活と仕事を安定かつ持続して両立できるよう、ワーク・ライフ・バランスに配慮した職場環境の整備に努めます。
- 教職員が育児や介護に必要な時間を充分割けるよう、また育児や介護後に職場復帰しやすいよう、職場環境の整備に努めます。
- 業務内容を見直し、会議の効率化など可能な限りルーチン業務のスリム化を図ることで長時間労働の抑制に努めます。
工学部長、教授
天野 良彦
- 教職員のワーク・ライフ・バランスに配慮し、相談しやすい職場環境をつくるよう努めます。
- キャンパスの構成員全員が皆生き生きとした生活を送れるようワーク・ライフ・バランスに対する意識啓発活動を積極的に推進します。
- 自らも家庭生活と仕事の両立を重視する「イクボス」になります。
農学部長、教授
米倉 真一
- 個々のワーク・ライフ・バランスに配慮した職場環境をつくるよう努めます。
- 教職員が育児や介護に必要な時間を割けるよう、実情に配慮するとともに、そのことを気兼ねなく相談できる環境をつくるよう努めます。
- 会議の効率化など、業務のスリム化を図ることで時間外労働の縮減に努めます。
- キャンパス内に学生・教員・職員が憩える環境を整備するよう努めます。
繊維学部長、教授
森川 英明
- 教職員一人一人が自身のワーク・ライフ・マネジメントを進めることができるように教職員の意識を醸成します。
- 教職員の業務の状況を客観的に確認し、業務内容・組織・プロセス・会議のあり方等に関する見直しを行い、さらに情報システム等を導入した業務の合理化を積極的に進めます。
- ライフの一部である職場での休憩時間などにおいても、教職員・学生が憩える環境を整備します。
全学教育センター長、教授
高野 嘉寿彦
- 育児や介護が必要な家庭をもつ教職員に優しい職場環境の整備に努めます。
- 育休取得者が出ても組織内業務が滞りなく進むよう可能な手段を講じます。
- ワーク・ライフ・バランスのため終業時間内で業務が遂行できるように可能な限り配慮します。