時代が求める、AIスキルを持ったライフクリエイター人材の必要性

現在第三次AIブームと言われる中で、私たちは知らず知らずの間にAIに囲まれて暮らしています。
AIによって様々なものが便利になる中で、AIを利活用出来る人材の大幅な不足も叫ばれています。
AIの利活用は理系の知識だけではなく、法律や倫理、ビジネスなど、様々な専門知識が必要になります。
本学で2021年度から新たに始まる文理融合型の全学横断特別教育プログラム「ライフクリエイター人材養成コース」では各専門分野を学びながら、他の学部の学生と共同で情報を分析したり、問題解決できる能力を養い、AIに振り回されることなく、自ら未来を創造する能力を有する人材を育成します。

育成する人材像

1.AI（データサイエンス）ジェネラルスキルを有した人材

AIの技術的な理解だけでなく、歴史や法学、知財、現代的課題など、文理を超えてAIを活用する人材です。

2.学際協働力を有した人材

各専門分野に軸足を置きつつも、自らの専門分野の範疇を理解した上で、他の専門分野と協働して、問題を解決する人材です。

3.社会実装力を有した人材

協働して創出したアイデアをベンチャービジネスや社会の多方面で活用する「社会実装力」のある人材です。

信州大学先鋭領域融合研究群社会基盤研究所の教員が専門指導

学部横断型の教育プログラムのため、「ライフクリエイター人材養成コース」は信州大学先鋭領域融合研究群社会基盤研究所が運営を行います。各学部に一人研究所のコーディネータ教員を置き、履修指導や学習指導を行います。
また、運営事務局は受講生や修了生によるライフクリエイターネットワークを構築し、企業・行政・医師・弁護士等、社会との接続を強化、社会実装に直結する運営を行っていく予定です。

入門から応用、実践までの一貫プログラム

全学横断特別教育プログラム「ライフクリエイター人材養成コース」カリキュラムマップ

学部による専門教育と並行して学部横断型のAIスキル獲得に向けたカリキュラムを構築

より現実的なコンテスト実施も特色のひとつ

政策コンテスト

地域の課題に対して政策における解決方法を提案するコンテストを開催し、行政での政策への採用を目指します。

ビジネスコンテスト

地域課題の解決方法を社会実装する模擬ベンチャー企業を立ち上げて、事業計画を作成し、起業家、投資家による評価を行い、企業価値を算出します。

学年学期別授業詳細

ライフクリエイター入門講義（1年前期）

現在AIの基本的な考え方を医療、法律、倫理、職業など様々な視点から学習します。

AIジェネラルスキル基礎ゼミ（1年後期）

AI発展の歴史を振り返り、現代AIの重要な技術である深層学習の基礎を学び、それが我々の生活にどのように関わっているのかを学習します。また全学横断チームで身近な課題を題材にアイディアソンを行い理解を深めます。

AIジェネラルスキル応用ゼミ（2年前期）

課題や問題事例をもとに柔軟に対応する知識やスキルを身に付けます。

ライフクリエイター実践ゼミ（3年前期）

地域データを収集し、エビデンスをもとにAIによる分析を行いながら、課題の解決方法をビジネスとして提案します。

これらの学習を通し、取得者はAI人材と見なされる
日本ディープラーニング協会が実施するG検定取得を目指します。

（G検定の紹介）一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施する検定試験で、「ディープラーニングの基礎知識を有し、適切な活用方針を決定して事業応用する能力を持つ人材」であることを示すもの。2017年に始まった試験で、2020年末までに約35,000人が取得しており、就職や転職のために取得する人も多い。

授業担当のご紹介

2021年4月現在

玉井克哉

信州大学経法学部教授（東京大学先端研教授・弁護士）

専門は知的財産法、行政法。「地域ブランド」と「ルール形成戦略」が最近の関心テーマ。

林 憲一

特任教授

専門はHPCと人工知能。エヌビディアなど日米中のAI関連企業・団体に勤務し、各国のAI技術・社会実装に精通。

梶谷 篤

特任教授（弁護士）

企業法、情報法、医事法等を専門とする弁護士。技術と法の、問題を研究し、医事法の分野で博士（医学）を取得。

丸橋昌太郎

社会基盤研究所長（経法学部教授）

専門は刑事訴訟法。捜査機関におけるデータの取得利用法制度を研究。

山口真由

特任教授

専門は日米の家族法。多様な家族の時代の親子関係を研究。

特別授業

池上 彰

特任教授（ジャーナリスト）

NHK記者を経て、現在は、フリージャーナリスト。新聞、テレビをはじめとした様々なメディアに精通する。

原田曜平

特任教授（マーケティングアナリスト）

専門はマーケティング。日本や世界の若者の消費・メディア行動研究。

大月 均

特任講師（コミュニケーションディレクター）

専門はマーケティングコミュニケーション。SNS、インフルエンサー、動画などデジタル領域の手法に精通。

コース概要

履修対象者	2021年度以降入学の全学部の学生
履修期間	1年次前期～3年次後期
定員	各年度20名程度
認定要件	全16単位（必修科目計8単位、認定科目計8単位）

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