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カリキュラム

カリキュラム

経済学部のカリキュラムは、共通教育科目という一般教養を中心とした科目群と、専門科目群からなっています。
1年次では共通教育科目を中心に、2年次以降は専門科目を中心に履修します。
1年次前期では、新入生ゼミナールに全員が参加するほか、情報系の科目と比較的専門に近い社会科学系の教養科目や、広く一般教養的科目を学びます。
1年次後期になると、引き続き共通教育科目を学びながら、専門科目の履修が始まり、これらの科目の履修をする中で、2年次以降に本格化する専門の勉強のイメージを掴んで貰います。やはり全員参加の後期の新入生ゼミナールⅡでは、少人数で2年次以降の専門科目の履修準備をする事になります。


図:カリキュラム


特徴ある科目

集中的段階的履修プログラム

1年次では、共通教育科目と呼ばれる一般教養的科目と専門系科目を履修します。
前期では、新入生ゼミに全員が参加するほか、情報系の科目と比較的専門に近い社会科学系の教養科目や、広く一般教養的科目を学びます。
後期になると、引き続き共通教育科目を学びながら、専門科目の履修が始まり、これらの科目の履修をする中で、2年次以降に本格化する専門の勉強のイメージを掴んで貰います。
特に後期の新入生ゼミナールIIには全員が参加し、2年次以降の専門科目の履修準備をする事になります。

演習

2年次になると演習(専門ゼミ)を履修する事が出来ます。
演習は経済学部での学業の中心になるもので、担当教員の専攻分野のテーマを中心に少人数(1学年当たり10人前後)のディスカッションスタイルで行われ、参加者の主体的な勉学が中心となるものです。
深い詳細な専門的知識を身につける事が目的です。
日常の討論や夏・秋の合宿を通じて得られる交流関係の中で、「善き師善き友」に巡り逢える良い機会であると同時に、生涯を通じた人間関係を得る絶好の場とも言えます。

資格の単位認定

基本情報技術者試験、実用英語技能検定、税理士試験、司法書士試験等の実務資格を一定の要件の下で専門単位として認定する制度が設けられています。
自律的に勉強しようとする意欲の有る学生には絶好の制度と言えます。

社会との交流の一層の促進

A.産業社会交流科目

企業や各種組織団体の第一線で活躍中の学外講師による講義として1988年以来産業社会交流科目が毎年開講されています。
これには、産業論特論が準備されています。
社会の関心も強く、市民や企業関係者の聴講希望も少なくありません。
産業論特論は1988年から開講され、毎年テーマを立て、それに応じて関係する企業・官庁・大学・研究機関のトップまたは最先端で活躍する方々をお招きし、ご講義いただいています。

B.卒業生による講義

本学部同窓会員(卒業生)による講義「現代の産業・社会事情」では、実社会での先輩の苦労・経験を聞き、将来の職業選択に役立てています。

C.産業社会実習科目<インターンシップやボランティア活動による単位認定>

教室外の社会で得た体験を自ら社会科学の諸理論と結び付け、社会の動きや構造を自己学習する事を狙いとする科目です。
ビジネスインターンシップ(企業等での就業実習)を素材にした研究により単位を修得出来る「インターンシップ」と、ボランティア活動を素材にした研究により単位を取得出来る「ボランティア」があります。

社会で学ぶインターンシップとボランティア

インターンシップは、長野県経営者協会の協力を得て実施しており、多くの学生が履修しています。また、ボランティアは、松本市や大町市の協力を得て、両市にある介護施設や障害者施設で毎年実施しています。
大町市と同市内に所在する特別養護老人ホームなどのご協力を得て行うボランティア実習では、お年寄りの介護や、障害者との交流をボランティアとして体験しています。学生たちはこの経験を踏まえて、これからの高齢化社会のあり方を考えるきっかけになっています。

全学部生への情報処理教育

写真:全学部制への情報処理教育

コンピュータを駆使して情報を処理する能力は、どの専門分野を学ぼうとも不可欠です。また卒業後、社会で実務を処理する際にも必須の能力と言えます。
本学部では、全学部生がパソコンを所持し、1年次から系統的な情報処理教育を行う事により、今日の情報社会に対応出来る能力を養う様にしています。

専門科目の概要

専門科目は、それぞれの学科ごとに定められた選択必須科目と自由選択科目から成ります。自由選択科目については比較的選択の幅が広いので、自分の問題感心や将来の進路等を踏まえた科目履修が可能です。

経済学科の主な選択必修科目

  • 資本主義経済の基礎理論、経済史、ミクロ経済学Ⅰ・Ⅱ、マクロ経済学Ⅰ・Ⅱ、統計学Ⅱ、世界経済、経営学、会計学、財政、金融、卒業論文

■主な自由選択科目

  • 経済政策、景気循環論
  • 経済数学入門、ゲーム理論入門、産業組織、公共経済学
  • 計量経済学、経済統計、数理統計学、統計学Ⅰ
  • 地方財政
  • 世界金融システム、国際金融
  • 国際経済の理論、経済発展論、日本経済論、海外経済分析A・B、国際経済の現状と課題、日本経済の現状と課題、入門 日本の経済と社会
  • 現代経済学特講Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
  • 経営組織論、企業経営の現状と課題
  • 経営会計、会計事例
  • 社会調査法、都市政策論、福祉政策論、労働政策論
  • 経済学演習Ⅰ・Ⅱ、経済学演習論文
  • 憲法、刑法、契約法、会社法、有価証券法、民事訴訟法、行政法、政治学、国際政治、行政学Ⅰ・Ⅱ、現代法務Ⅰ・Ⅱ

経済システム法学科の主な選択必修科目

  • 憲法、刑法、物権法、現代日本政治、契約法、会社法、労働法、担保法、行政法、政治学、行政学Ⅰ・Ⅱ、卒業論文

■主な自由選択科目

  • 不法行為法、家族関係法、有価証券法、民事訴訟法、商事取引法、社会保障法
  • 刑事訴訟法、自治体法、国際政治
  • 現代法務Ⅰ・Ⅱ、現代法律学特講、現代政治学特講、労働・福祉論特講
  • 法学・政治学演習Ⅰ・Ⅱ、法学・政治学演習論文、総合法律学特別演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
  • 資本主義経済の基礎理論、経済史、ミクロ経済学Ⅰ・Ⅱ、マクロ経済学Ⅰ・Ⅱ、ゲーム理論入門、統計学Ⅰ・Ⅱ、財政、金融、経営学、会計学、福祉政策論

両学科共通の主な自由選択科目

  • 社会思想の諸相、社会科学特講
  • 産業論特論、現代の産業・社会事情、経営者と企業
  • 英語文献研究
  • 情報処理Ⅰ・Ⅱ、情報処理A・B、電子商取引システム、情報システム、情報ネットワーク
  • スポーツ産業論、スポーツ組織論、スポーツ・自己・発見、スポーツ・社会演習Ⅰ・Ⅱ、スポーツ・社会演習論文