（平成27年3月7日制定）
| （1） | 基礎科目として、経済学あるいは法学の体系の理論的基盤を構成する科目を学ぶ。さらに、理論や分析手法の応用場面として選定された社会的課題に対応した応用を学ぶ。 |
| （2） | 他分野の考え方を学習し、社会科学の考え方との相違を確認することを通じ、広い視野を獲得するだけでなく、自らの専門分野を客観視して知見を深めることができる。 |
| （3） | 専門分野の応用力の育成は、知識の獲得に加えて、具体的な知識の使い方を技術として身につけることによって実質化される。 |
| （4） | 英語を初めとする外国語およびインターンシップやボランティアの体験を通した社会分析の科目等を配置し、学生は現代の産業社会が社会人に求める語学力やコミュニケーション能力といった資質を身につける。 |
