○信州大学日本語・日本事情教育の実施に関する要項
(令和3年1月20日信州大学要項第75号)
改正
令和5年9月20日令和5年度要項第4号
令和6年2月21日令和5年度要項第10号
令和6年9月18日令和6年度要項第10号
第1　趣旨
信州大学(以下「本学」という。)における日本語・日本事情教育の実施に関しては，この要項の定めるところによる。
第2　開講方式
日本語・日本事情教育に係る授業は，前学期及び後学期の学期(1セメスタ)制により開講するものとする。
第3　授業科目
授業科目については，別表第1に掲げるとおりとする。
第4　単位の計算方法
日本語・日本事情教育科目の単位の計算方法は，1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，授業の方法に応じ，その授業による教育効果，授業時間外に必要な学修等を考慮して，おおむね15時間から30時間 までの範囲で定める時間の授業をもって1単位として単位数を計算するものとする。
第5　受講人数基準
日本語・日本事情教育における受講人数基準は，授業形態に応じて，別表第2に掲げるとおりとする。
第6　履修の手続
日本語・日本事情教育を受講する学生は，所定の期日までに，履修しようとする授業科目及びその単位数を担当教員に届け出て，受講の許可を受けなければならない。
第7　単位の授与
単位の授与は,学則第 47 条の規定に基づき行うものとする。
第8　試験
1　日本語・日本事情教育を受講する学生は，第6の手続を経て履修した授業科目に限り試験を受けることができる。
2　試験は，各学期末に行うほか臨時に行うことがある。
第9　成績の評価
成績の評価は,学則第 48 条の規定に基づき行うものとする。
第10　追試験
病気その他やむを得ない事由のため，第8の試験を所定の期日に受験できない学生については，追試験を行うことができる。
第11　その他
この要項に定めるもののほか，日本語・日本事情教育の実施に関し必要な事項は，信州大学教育・学生支援機構グローバル信州推進本部会議が定める。
附　則
1　この要項は，令和3年4月1日から実施する。
2　令和3年3月31日に在学していた者については，この要項の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，別表第1の表に掲げる授業科目のうち，高年次ビジネス日本語，日本のビジネス社会及び留学生のキャリア形成についてはこの限りでない。
附　則(令和5年9月20日令和5年度要項第4号)
この要項は,令和5年9月21日から実施する。
附　則(令和6年2月21日令和5年度要項第10号)
1　この要項は,令和6年4月1日から実施する。
2　令和6年3月31日に在学する者については，この要項による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この要項による改正後の別表第1の授業科目のうち，日本のビジネス社会，留学生の地域まなびⅠ及び留学生の地域まなびⅡを改正する規定については，この限りでない。
附　則(令和6年9月18日令和6年度要項第10号)
この要項は，令和6年10月1日から実施する。
別表第1(第3関係)
授業科目区分授業科目名単位数授業形態
日本語日本語読解Ⅰ1実習
日本語読解Ⅱ1実習
日本語作文Ⅰ1実習
日本語作文Ⅱ1実習
ビジネス日本語Ⅰ1実習
ビジネス日本語Ⅱ1実習
日本語表現文型Ⅰ1実習
日本語表現文型Ⅱ1実習
日本語聴解Ⅰ1実習
日本語聴解Ⅱ1実習
日本語口頭表現Ⅰ1実習
日本語口頭表現Ⅱ1実習
高年次ビジネス日本語1実習
アカデミック日本語1実習
日本事情日本社会と日本人2講義
武道・伝統文化実習Ⅰ1実習
武道・伝統文化実習Ⅱ1実習
日本のビジネス社会2講義
留学生の地域まなびⅠ2演習
留学生の地域まなびⅡ2演習
別表第2(第5関係)
授業形態受講人数基準
講義・演習40人
実習20人