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信州大学医学部開発の「発汗計」保険適用へ

18年01月15日

  信州大学医学部の大橋俊夫特任教授(メディカル・イノベーション講座)らの研究グループが開発した発汗計が、平成30年4月から公的医療保険の適用となることが決定し、平成29年12月27日に記者会見を行いました。

  この発汗計は人への装着面と空気中の湿度差から電子的に計測する新方式。1981年から開発を続け、1991年に医療器具として認可されたもので、患者の負担を大きく軽減し、パーキンソン病や膠原病など自律神経機能障害の診断、治療等に広く役立てられています。

  すでに全国の大学病院、化粧品メーカーなどで300台以上が利用されていますが、今回、その有用性が評価され保険適用が認められました。保険適用によって開業医を含む幅広い活用が見込まれ、海外輸出の可能性も広がりました。

 

 

  報道機関に、開発した発汗計の機能説明を行う大橋俊夫特任教授。大橋特任教授は「医学部の知的財産を実用化し社会に還元することが患者さんのためにもなり、医学部の発展にもつながる」と、更なる社会実装に向けて意欲を示しました。