planthenext2016-2018

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2３つのGとLで実現する信州「独創の知」PLAN the N･E･X･T 2016-2018　大学の使命は、教育および研究であり、それらを通して社会に貢献していくことです。2006年に施行された教育基本法では、大学に関する規定（第7条）が新設されました。その中では、高い教養と専門的能力の涵養、深い真理の探究、新たな知見の創造、これら成果の社会への提供と社会発展への寄与が謳われ、自主性・自律性など大学における教育・研究の特性尊重が明記されています。　2004年に国立大学法人が発足し、信州大学でも法人として様々な対応を行ってまいりました。第1期中期目標期間中の2008年には、教育基本法に呼応するように「信州大学Vision 2015」、2009年にそれに基づく「Action Plan」が策定されました。このビジョンは、2015年に向かって信州大学の全構成員が新たな可能性への挑戦を企画するための目標を骨子として策定されており、個性豊かな学部が協働し、総合力と相乗効果を発揮させ、教育研究にキラリと光る特色を持たせ、地域とともに成長し、世界へ飛翔する“オンリーワンの魅力あふれる地域拠点大学”を目指すものとなっています。2015年が終了した今、このビジョンの方向性に沿って、信州大学は特色ある教育研究をグローバル展開し、地域と共に歩んでいます。　第2期中期目標期間中の2011年には、「PLAN“the FIRST” 2011-2013」が、それに引き続いて2013年には「PLAN “the FIRST” 2013-2015」が策定され、戦略的な視点に立った大学運営の基本構想として行動指針とそれを実現するための具体的な手法が詳細に述べられています。行動指針は、学生、教員、職員の各側面と地域社会との連携の側面から記述され、それを実現し信州「知の森」を深化させるための戦略的な経営の必要性が謳われています。　文部科学省「国立大学改革プラン」において、第2期中期目標期間の後半（2013～2015年度）は改革加速期間と位置づけられ、客観的データに基づき各大学の強み・特色・社会的役割を整理した「ミッションの再定義」が行われました。これを踏まえて、各国立大学法人では社会の変化に対応できる教育研究組織づくりが行われています。また、この「国立大学改革プラン」では、教育研究のグローバル化、イノベーション機能強化、人事・給与システムの弾力化等が求められており、信州大学でも教員組織である学術研究院の設置、信州大学の特色ある研究領域をさらに先鋭化させるための先鋭領域融合研究群の設置、学部･大学院における教育組織の改編を進めています。　第3期中期目標期間において信州大学は、特色ある教育・研究のグローバル展開、創造性豊かな人材育成、地域・社会発展への寄与を持続的・戦略的に行うため、6つのキーワード（3つのGと3つのL）を設け、大学運営の基本方針を定めました。PLAN the N･E･X･Tは、学長のリーダーシップのもと各理事・副学長が第3期中期計画を具体的施策としてどのように実施していくかを示したものです。　信州大学全教職員に大学の目標・施策を理解いただき、また、学生にも信州大学の方向性を周知し、ともに次世代を担う大学として歩んでいければと期待しています。信州大学長HAMADA Kunihiro策定にあたって