PLANthefirst成果報告書(2011-2013_2013-2015)信州大学

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学長総括／評価／メソッド一覧教務／入学試験／国際教育交流財務／研究／大学院／特命戦略（大学院高度化）経営企画／総務／人事産学官・社会連携／国際学術交流／情報病院／保健管理／医学部附属病院環境施設／企画調整学生／高等教育研究センター広報／学術情報／附属図書館企画総括／点検評価特命戦略（教育研究連携組織）特命戦略（グローバル拠点）国際科学イノベーション拠点28信州「知の森」づくりPLAN“the FIRST”2013-2015“specific method”◇=教育プログラム名電気電子工学科情報工学科土木工学科機械システム工学科環境機能工学科建築学科物質工学科学科横断教育プログラム（国際先進エネルギー材料）学科横断教育プログラム応用生物科学科以外は2年進級時にコース配属先進繊維・感性工学科先進繊維工学コース機能機械学コースバイオエンジニアリングコースファイバー材料工学コース機能高分子学コース応用分子化学コース感性工学コース機械・ロボット学科化学・材料学科応用生物科学科国際連携プログラムファッション工学プログラム先進複合材料工学プログラム物質化学科電子情報システム工学科水環境・土木工学科建築学科機械システム工学科◇先進材料工学　◇分子工学　◇バイオ・プロセス工学◇電気電子　◇通信システム　◇情報システム◇水環境　◇土木◇建築学　◇工芸デザイン◇環境機械　◇機械物理　◇精密知能機械◇=教育プログラム名電気電子工学科情報工学科土木工学科機械システム工学科環境機能工学科建築学科物質工学科学科横断教育プログラム（国際先進エネルギー材料）学科横断教育プログラム応用生物科学科以外は2年進級時にコース配属先進繊維・感性工学科先進繊維工学コース機能機械学コースバイオエンジニアリングコースファイバー材料工学コース機能高分子学コース応用分子化学コース感性工学コース機械・ロボット学科化学・材料学科応用生物科学科国際連携プログラムファッション工学プログラム先進複合材料工学プログラム物質化学科電子情報システム工学科水環境・土木工学科建築学科機械システム工学科◇先進材料工学　◇分子工学　◇バイオ・プロセス工学◇電気電子　◇通信システム　◇情報システム◇水環境　◇土木◇建築学　◇工芸デザイン◇環境機械　◇機械物理　◇精密知能機械Method 5共通教育の改革　全学部の１年次生の共通教育については、全学教育機構が中心となって、以下の目標のもと共通教育の改革を行います。・効果的な初年次教育の確立・異文化間コミュニケーション力を養う科目や取組の充実・<信州大学アイデンティティ>を育むための正課内・正課外の多様な活動の充実Method 6３･３･３制導入の検討　学士課程と修士課程・博士課程の接続を見直して、実質的な学士課程３年・修士課程３年・博士課程３年の教育、理系の６年一貫教育が可能な仕組みを作ります。Method 7４学期制導入の検討　より高い教育効果をあげる授業期間を設定できるよう、前後期２分割、短期集中授業、２コマ連続授業等の導入を検討します。　平成27年度からの新共通教育カリキュラムに、初年次教育・共通教育の在り方について検討した結果の改革提案が反映されています。・大学生としてのスキルを修得する「大学生基礎力ゼミ」の拡充・学部間交流を促す「教養ゼミナール」の充実・豊富化と２単位必修化（H27 工学、繊維）・異文化コミュニケーションを養う科目の充実（Ｔｏｐ Level English の内容の充実、ドイツ語圏の文化Ⅲ、Ⅳ、英語による授業科目の開講（Low Energy Building,Canadian Studies,A Canadian View of Global Issues）　さらに、共通教育を担う組織やシステムについても改革のための検討が続けられています。自己評価A　改組において学士課程・修士課程・博士課程の接続を重視した検討が行われ、大学院への進学を念頭においた教育プログラム（「先進プログラムコース（理学部）」「国際先進エネルギー材料プログラム（工学部）」、「国際連携プログラム、ファッション工学プログラム、先進複合材料工学プログラム（繊維学部）」）が構築されました。　さらに、農学研究科・理工学系研究科と総合工学系研究科において修士・博士課程５年一貫学位プログラムが進行中です。　これらの取り組みを発展させて各課程の接続性を高め、実質的な学士3年・修士3年・博士3年の教育が可能となるよう、さらに検討を続けます。自己評価A　平成26年４月１日から「前学期及び後学期の期間は、各学部及び全学教育機構の事情により、当該各期間を前半期と後半期に分けることができる」と学則を改正し、４学期制の導入が可能となりました。　これにより、従来の週１回、10週から15週にわたる授業期間のほか、より高い教育効果を上げ、学生の主体的な学びを促進するために適切な授業期間を設定することができるようになりました。自己評価A【Method1】 ミッションの再定義に基づいた改組・新設●経法学部の設置●工学部の改組●教職大学院の設置信州大学の強みと特色を活かし、社会的役割を踏まえた教育研究組織の見直しに取り組んでいます。平成27年度に理学部、農学部を改組し、平成28年度は経法学部、教職大学院、総合理工学研究科の設置と工学部、繊維学部の改組を予定しています。経済システム法学科 経済学科 学士 (経済学) 経済学部 社会から求められる能力をもとにデザインした 経法学部のカリキュラム 応用経済学科 学士 (経済学) 学士 (法学) 総合法律学科 法と企業の経済分析コース 公共経済コース リスク分析コース 環境法務コース 都市・行政法務コース 経済・企業法務コース ー出口を見据えた 経法学部 軸足性 　強化された経済学、法学の体系的な専門性を身につける　 経済学基礎科目・法律基礎科目　など実践性 　一線の実務家から学び、学んだ理論を現場に出て実際に使い　　ながら身につける　実践教育科目・法務実習科目　など学際性 　理工系学部や医学部など他の学問分野のことも概括的に身につける　生保数理（理）・医療社会学（医）・環境テクノロジー(工)　など信州大学 医学部　 理工系学部 文系学部 国・地域 法曹　 国・地方行政 企業 連携（案）●繊維学部の改組高 度 教 職 開 発　コース 現職教員対象：ミドルリーダーの養成 教職基盤形成コース ストレートマスター対象：新人教員の養成教育学研究科　 高度教職実践専攻 大学院教員 学校教員附属学校公立学校附属学校をフィールドとした教育研究拠点の形成附属学校・公立学校教員を対象とした教職大学院高度専門職養成プログラム学校での課題解決学校 教育現場 特命戦略（教育研究連携組織）より高い教育効果を得るための方策

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