PLANthefirst成果報告書(2011-2013_2013-2015)信州大学

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27信州「知の森」づくりPLAN“the FIRST”2013-2015“specific method”特命戦略〈教育研究連携組織〉担当NAKAMURA Souichiro中村 宗一郎　信州大学における教育資源と最先端の研究を最大限に活用し、学生本位の視点に立った体系的な教育を行うことのできる教育組織の在り方について検討しました。学士課程教育の見直しを進める際のガイドライン、学年暦の見直し、初年次教育・共通教育の在り方等についても全学的な視点から検討しました。　その結果、平成27年度の理学部・農学部改組、平成28年度の教育学部・工学部・繊維学部の改組、経済学部の経法学部への再編・新設、教職大学院の新設、理工学系研究科と農学研究科の総合理工学研究科への再編統合が進行中です。Method 1学部再編に向けての指針　教育研究における本学の強み、専門分野別に再定義されたミッションを検証して、従来の学部・学科の壁を超えた新たな教育組織の枠組みを示し、ダイナミックな組織再編の第１歩を踏み出します。Method 2インターファカルティ教育の推進　弾力化された教員組織を活かし、全学的グローバル人材育成プログラムや全学的環境マインド教育プログラム等インターファカルティな学位プログラムの策定を目指します。　Method 3学士課程教育再構築のための指針　教養教育を含めた学士課程教育において、学生本位の視点に立った組織的・体系的教育課程が構築されているか、分野別のミッションが具現化されているかを検証するガイドラインを作成します。Method 4大学改革サイクルの確立　社会の急激な変化に対応し、有為な人材を育成するために、教育課程を不断に見直し、更なる改善を図るためのしくみ（PDCAサイクル）を構築します。副学長10　大学改革推進組織が設置され、学長のリーダーシップのもと、大学改革につながる討議が集中的に行われました。今後、このような検討が不断に行われるよう、「教育研究評議会」「役員部局長会」等の全学的な会議が学部・全学教育機構におけるPDCAサイクルと連動して教育課程の改善及び質の保証を図ることができるしくみについて検討していきます。自己評価A　信州大学全体を俯瞰して各学部・研究科の改組について協議し、ミッションの再定義により明らかとなった本学の強みと特色を伸ばし、社会的役割を果たすことのできる改組再編を推進しました。　その結果、平成27度から理学部が専門性を確保しつつも学科の枠に捉われない教育体系へ、農学部が農学系“理工系グローバル人材”養成に機能強化した教育体系へと改組しました。また、平成28年４月には、教育学部・経済学部・工学部・繊維学部の改組、理工系修士課程の再編統合、教職大学院の設置が予定されています。自己評価S　学部・大学院改革WT（旧教育連携組織WT）での議論を経て、従来の学部等の枠を超えた多様な取り組みが実施、計画されています。（１）理工系大学の強みを活かした特色ある社会科学系人材育成：経済学部は、社会科学系分野と学際的応用分野（理工学・医学・保健学をプラス）を実践的に接合したT字型人材育成を行う「経法学部」へと生まれ変わります。（２）学部間の文理連携の取り組み：経済学部・理学部で、保険数理の基礎的知識を獲得するための共同教育プログラムの授業が開講されています。（３）新たな専攻の立ち上げ：理工農学系分野に加えて医学系分野の教育資源を集結して、総合理工学研究科の中に生命医工学専攻が設置されます。（４）全学的取り組み：「グローバル教育推進センター」が設置され、信州大学としてのグローバル教育が可能となりました。自己評価S　学士課程教育の見直しを進める際のガイドラインを作成し、学部改組の際の指針として提示しました。　各学部の改組案において組織的・体系的教育課程が示され、さらに科目ナンバリング、キャップ制、GPAなどの導入により学士課程教育の質的転換が図られようとしています。自己評価S学士課程教育の質を高める仕組みづくり【特命戦略（教育研究連携組織）に関する目標】教育組織の新たな枠組み

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