PLANthefirst成果報告書(2011-2013_2013-2015)信州大学
27/36

学長総括/評価/メソッド一覧教務/入学試験/国際教育交流財務/研究/大学院/特命戦略(大学院高度化)経営企画/総務/人事産学官・社会連携/国際学術交流/情報病院/保健管理/医学部附属病院環境施設/企画調整学生/高等教育研究センター広報/学術情報/附属図書館企画総括/点検評価特命戦略(教育研究連携組織)特命戦略(グローバル拠点)国際科学イノベーション拠点26信州「知の森」づくりPLAN“the FIRST”2013-2015“specific method”Method 3各種情報の収集と学内での共有 本学に関係する各種情報(審議会等の国が行う会議、公募情報、他大学や地方公共団体の情報等)の収集に努め、その情報を学内で共有していきます。Method 4学内組織設置計画の厳格な審査 社会情勢や社会・地域からの要請等を踏まえ、学内組織設置計画を厳格に審査します。Method 5社会への説明責任の視点からの検証などによる年度計画の確実な達成支援 社会に対する説明責任に力点を置き各理事・副学長へのヒアリングを実施し、第2期中期目標・中期計画及び各年度の実施状況に係る検証を行うとともに必要な改善を促します。さらに、把握した進捗状況は、経営協議会をはじめとする学内諸会議などを通して進捗状況の報告等を行い、学内構成員の理解浸透に努め、計画の確実な達成を支援します。Method 6第2期中期目標・中期計画期間の確定評価に向けた準備 関係部署との連携のもと、第2期中期目標・中期計画期間の確定評価(達成状況報告・現況分析調査)に向けた準備を進めるとともに、その仕組みの理解浸透に努め、本学の活動状況が適確かつ網羅的に反映される報告書の作成を進めます。 他大学担当者とのネットワークを構築し情報交換を行ったほか、政府・長野県等の情報収集を行いました。収集した情報は、担当部署へ提供するとともに、全体を概括できるよう資料にまとめ学内会議への定期報告を行いました。政府等の情報は、時系列を追った確認ができるよう「審議会情報データベース」として蓄積・公開しており、学生数等の本学の基本情報についても、信州大学「基本データ」としてデータベース化し共有しています。  社会の動向や本学のデータを学内で共有し、学長のリーダーシップの下、ミッションの再定義に基づく大学改革の推進や「特別経費(国立大学機能強化分)」(H27採択)の構想に活用しました。なお、「ミッションの再定義」の内容は冊子化し配布しており、全構成員が本学の機能強化の方向性を共有しています。自己評価S 大学改革の推進にあたって、学部及び大学院の設置改組計画を設置認可等審査委員会で審査しました。社会情勢や学内における組織設置計画検討の推移、関連する情報(設置関係制度改正、各種審議会情報、他大学の動向等)を踏まえた上で厳格な審査を行い、より適切な内容となるよう、計画の修正や、設置計画の着実な履行について指摘を行いました。 また、設置申請書類の一つである教員の教育研究業績書の提出に際しては、学長のリーダーシップの下、業績の実地確認を実施しました。自己評価A 社会に対する説明責任に力点を置き各理事・副学長へのヒアリングを毎年度秋に実施し、第2期中期目標・中期計画及び各年度計画の実施状況に係る検証を行うとともに、同ヒアリングで確認した問題点等をフィードバックし、年度計画の確実な達成に必要な改善を促しました。 把握した進捗状況は、学内構成員の理解を深めるため、経営協議会、役員会等学内諸会議を通し報告等を行うとともに、年度計画の進捗状況および国立大学法人評価委員会の評価結果はホームページで公開し社会に向けた発信を行いました。自己評価S 第2期中期目標・中期計画期間の確定評価に向け、達成状況報告書、実績報告書の作成準備として、関係部署が提出する中期計画実績報告様式を見直し、最終報告の暫定まとめを行いました。また平成26年度中間ヒアリングの際に、中期計画達成への課題を確認し、全ての中期計画が達成できることを確認しました。 また現況調査表については、各学部等に出向き、第1期中期目標期間の評価が良かった大学の例を用いて作成の要点を説明し、平成26年10月までに暫定版を作成しました。これについて確認を行い、平成27年1月から2月に各学部等に再度出向き、内容の改善を図りました。その後、平成27年5月末に各学部等からの修正版提出を受け、最終版の作成に向けた確認を行っています。自己評価A企画総括/点検評価【点検評価に関する目標】点検評価の立場からの質的向上

元のページ 

10秒後に元のページに移動します

※このページを正しく表示するにはFlashPlayer10.2以上が必要です