PLANthefirst成果報告書(2011-2013_2013-2015)信州大学

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21信州「知の森」づくりPLAN“the FIRST”2013-2015“specific method”学生担当高等教育研究センターKOIKE Kenichi小池 健一　GPA制度の導入、シラバスガイドラインの改訂、成績評価の厳格化と透明性の確保等により教学関連の中期目標・計画と年度計画を推進しました。特に信州大学版GPA制度は学生への修学指導の指針として役立っています。出席確認システムと学務情報システムの統合によりデータ集積に基づいた教育手法の開発が可能になりました。教育・学生支援連携会議を活用して、きめ細かな学修・課外活動・キャリア形成支援を行っています。新たに設置された学生相談センターと障害学生支援室により様々な学生相談対応や障害学生支援を担っていきます。より良い教育を目指してMethod 1中期計画（教学）の進捗把握と支援　学内外からの意見を踏まえ、所掌ベースではなく事業ベースで中期目標・計画や年度計画の実施における課題解決を目指します。Method 2Grade Point Average （GPA）制度の導入による大学教育の質保証・向上に係る施策の企画　中期計画に盛り込んだGPAの導入とシラバスガイドラインによる授業達成目標の明確化により、成績評価の厳格化と透明性を確保し、履修指導・学生相談の充実などを行っていきます。これらにより、学生自身が「成績に責任を持つ」学修・評価体制を実現し、教育の質保証・向上を目指します。Method 3教学関連のデータ集積等を通した教育手法の開発　出席確認システムの導入と、これに付随する学内の教育関連各種情報システムを収集・整理した統合データベース化を目指します。これらにより、学生の日々の学修への取り組み方や入学から卒業までの成績等を把握し、学修指導に活かすとともに教育の改善に繋げます。Method 4全学的なFDの企画と各部局におけるFDの実施支援　従来の大学教育では、大学の授業は教員の専門領域が一方的に話されるのみでした。しかし、社会構造全体が大きな変革期を迎えている中、豊かな教養と深い専門性を身につけた人材の育成や様々な社会的課題の解決への貢献など、大学に対する期待と要請はきわめて大きく、かつ多様となっています。修学支援・メンタルヘルスなど、社会や学生のニーズを踏まえた大学教育を推進するために、FD（Faculty Development：教員の職能開発）に取り組みます。副学長高等教育研究センター長07　教員のキャリアパスと業務範囲を総括的に整理し直し、体系性をもったFDプログラムを作成し、平成24年度からは教員に望まれる内容でより広範な参加を促す目的のもと、各部局の要望に応じたFDを実施しました。その結果、平成25年度884名、平成26年度1,118名の教職員が参加しました。平成26年度は、学生の自殺予防に関するFDや、修学指導面談の際の学生とのコミュニケーションの取り方に関するFDも実施しました。自己評価A　卒業生との懇談会、卒業生アンケート調査、県内外の企業との意見交換会、企業を対象とするアンケート調査を行い、これらの意見を参考に教育改善に繋げました。毎年実施している高等教育研究センターと部局との懇談会、さらに平成25年度教務委員会の下に設置された中期目標・中期計画部会で、体系的な教育課程の構築支援と教育の質保証に係る提案（GPA制度、シラバスガイドラインの改訂、キャップ制、ナンバリング等）を行いました。自己評価S　平成26年度入学生から、北米水準に準じて「D」評価にGPを1点与え、学生に再履修を促し、GPAを上げるための学習意欲を喚起する信州大学版のGPA制度を導入し、平成26年度後期からはGPAを用いた修学指導を開始しました。また、個々の授業とディプロマポリシー（DP）との対応をより明確に示すためにシラバスガイドラインを改訂しました。成績評価分布を教員に加え、学生にまで公表することにより、学生自身が成績を管理し、修学の課題を明確にできるようにしました。自己評価S　平成26年度からＩＣカードによる出席確認システムを導入し、学生自身が自分の出席を管理できるようになりました。また、出席確認システムと学務情報システムを統合認証システムにより連携させました。両システムのデータを活かし、教育の質向上や、入試選抜方法等の改善に向け、学業成績と入試選抜方法の関係など、各種データの相関関係等の検証を行っていきます。自己評価A【高等教育研究センターに関する目標】新たな学術知の創出

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